toxandoria:旧「toxandoriaの日記」

W,Ⅴ.O.クワインによれば、地理や歴史から物理学や数学、論理学までに至る知識や信念の総体は周縁部(フリンジ)でのみ経験と接する人工の構築物ないしは「境界条件が経験であるような力(持続的ダイナミズム)の場」とされ、この描像の下で理論(又はイデオローグ)と合致しない観察結果が得られたとき生ずるのは何らかの特定の仮説の撤回ではなく、信念体系内部の各命題に割り当てられていた真理値の再配分であり、そこには多くの選択の余地(つまり無限の可能性が絶えず拓ける状態)がある。中山康雄著『科学哲学』(人文書院)

マスコミが報道しない“小泉劇場”の暗部(2/2)

 
  悪質な詐欺まがいの商法が噂されながら各民放テレビ番組に引っ張りだこの霊感占い師・H.K.女史が、9月5日の夕方に大阪市大正区の小学校の体育館で行なわれた自民党大阪府連会長の演説会に応援に行きました。その時、彼女は壇上からそこに集まっていた約1,000人の市民に向かって“自民党に票を入れないと、あなた方は交通事故に遭うわよ!”と発言したそうですが、これほど見事に“小泉劇場”の欺瞞性が暴露された瞬間は他にないと思います。このシーンには、まさに“小泉リフォーム詐欺劇場”の作為的で詐欺的な本性が濃縮されています。霊感占い師・H.K.女史は応援演説のつもりでしょうが、そのヤクザ顔負けの言動を観察すると、それは“類は友を呼ぶ”が実証されたようなものです。この民主主義国ニッポンの総選挙風景は、あまりにも異常です。このため海外メディアの多くが好奇の眼で日本の政治状況を見始めています(http://alphasys.cocolog-nifty.com/jpn/2005/08/post_c736.html)。しかし、過半の国民はこの事実にすら気づかず、自らの錯乱と酩酊が自覚できなくなっています。

  このようなB級の応援弁士やハードコア・ポルノ女優もどきの厚化粧の落下傘候補たちは、B級政治家のスタッフ(小泉氏配下の魑魅魍魎たち)で身内を固めた“小泉リフォーム詐欺劇場”にこそ似つかわしい人物たちです。「郵政民営化法案」への国民の支持を高めるため、「竹中平蔵B層ターゲット・プラン」(参照http://d.hatena.ne.jp/toxandoria/20050816)なる戦略広報プロジェクトが、竹中氏が入魂(じっこん)の広告会社(リード社、オフィス・サンシャーラ社)へ丸投げした形で密かにつくられていたことは周知のとおりですが、このように“自民党が国民一般の人権をあからさまに蹂躙した事件”を、一般のメディアは取り上げず無視同然です。それは、まるで主要なメディア自身が“自らの共犯性”を恥じているかのようにさえ見えます。

  しかも、残念ながら、この「竹中平蔵B層ターゲット・プラン」は見事に功を奏しており、フリーターなども含めた20〜30代の若者や幅広い年齢に及ぶ女性たち、あるいは高齢者層などの中で、いわゆる無党派層に属し、日常生活や仕事の痛みが人一倍感じられるはずの多くの人々が“小泉リフォーム詐欺劇場”へ向かって熱狂的な支持の声と大喝采を送っています。この場面は、かつてヒトラーが、ヒンデンブルグ大統領の指名と一般国民の熱狂的な拍手(支持)を得る形で、ワイマール憲法下の規定どおりの手順で“きわめて合法的に”「ヒトラー内閣」を組閣して政権の独占化 に成功した歴史(事実上のクーデタが民主主義政治に忍び込んだ瞬間!)を彷彿とさせてくれます。恐らく、彼ら多くの弱者たちにとってみれば、日本の苦難の近代史を自らの強烈な意志の下で反省することは「自虐史観」であり、現政権の理不尽を公正な視点で批判することは「サヨ思想」だということになるのでしょう。しかし、以下に列挙するごく一部分のデータを一瞥するだけで、いかに彼ら“弱者の立場の人々の認識が誤り”であるかが分かるはずです。というよりも、「官から民へ」、「大きな政府から小さな政府へ」という絶叫で、小泉政権がいかに誤ったドグマ(経済弱者ほど痛みに耐えるべきだと思わてしまうドグマ)をバラ蒔いているかを見抜くことができるはずです。

 ところで、「竹中平蔵B層ターゲット・プラン」(郵政民営化合意形成・戦略/当プランのオリジナル資料は下記URL★を参照)だけが、一般の日本国民をこのように当たり前すぎるほどベーシックで客観的な「事実誤認」に嵌りやすくさせ、また、彼らを「平衡感覚喪失」と「空間識失調」(http://blog.goo.ne.jp/remb/e/7bb2fd0884573b58699335bcfc62ebd1)の病理に嵌らせて権力の異常性を異常だと気づかぬように(目前の危機的現実を自分の目で直視できなくなるように)仕向けた訳ではありません。むしろ、このことについて最も重い結果責任を追うべき立場にあるのが新聞・テレビ(報道&バラエティ・ワイドショー)などの主要なマスメディアです。彼らの大きな罪は、知っている事実を自らの保身のために語ろうとしない点にあります。端的に言えば、日本の主要なマスメディアは、挙って“小泉劇場”の暗部を隠し続けることに加担しているのです。ここでは、我が国のマスメディアが“小泉リフォーム詐欺劇場”の応援団員として【隠し続けてきたこと】について、主なものだけを列挙してみます。これら「小泉劇場の暗部」を一言も報道できない日本のマスメディアは、ジャーナリズムの看板を早々と返上してしまった方がいいようです。
http://tetsu-chan.com/05-0622yuusei_rijikai2.pdf

  ごく一部分を浚ってみるだけで、「小泉リフォーム詐欺劇場」の中ではこれだけ多くの矛盾点・疑問点がひしめき合っていることが分かります。マスメディアがジャーナリズム精神を失ったことの代償は、あまりにも大き過ぎます。

【4年に及ぶ小泉政権の通信簿は落第点だという現実】

●「改革」を標榜し続ける小泉政権だが、勇ましいカイカクの絶叫とは裏腹に、そのカイカクの実態は惨憺たるものである。しかし、多くの国民は“この現実を直視”できないまま、更なる「改革」に期待を繋いでいる。
[国と地方の財政赤字額(利払額込み)の増加、200兆円/4年前、約800兆円 → 現在、1,000兆円超]

・・・“公約を破るなんて大したことではない!”の一言で30兆円枠を突破。後は雪崩のごとく増加しつつある。総累計額、約1,000兆円超の1/5が小泉政権下の増加であることの責任は重い。(参照、http://ueno.cool.ne.jp/gakuten/network/fin.html

・・・これは、“郵政民営化さえ実現すればカイカクが進み、財政面も含めて明るい未来の展望が広がる”という根本的なドグマ(誤った固定観念)を支える誤解にも繋がる問題である。仮に、次期国会で再提出された郵政民営化法案が成立しても、向こう約10年間は「移行期」と位置づけられており、完全民営化が稼動するのは12年後(平成29年)からである。この間、現実的な無策のままで政府が「官のムダヅカイ」を制御できなければ、10年後の財政赤字の規模が2,000兆円を突破するという危機的事態になる可能性がある。だから、先ず取り組むべきことは「官のムダヅカイ」にブレーキをかけることである。(郵政民営化法案の概要については、下記URL★を参照)
郵政民営化法案の概要
http://www.kantei.go.jp/jp/singi/yuseimineika2/houan/2005/gaiyou.pdf
郵政民営化の基本方針
http://www.kantei.go.jp/jp/kakugikettei/2004/0910yusei.html

[実質国内総生産が縮小/2001年度、513兆円 → 2004年度、506兆円]
(参照、http://www.esri.cao.go.jp/jp/sna/qe052/jissuu.html

・・・景気がよくなった、株価が上がったと囃しているが実感が出るはずがない。なんのことはない、この4年間そのままである。むしろ、政局に絡めて経済指標が動くのは、ここ数年の“実績”(恒例行事?)となっている。民間で言えば“粉飾を疑わせるような危険な香り”が漂っている。

・・・2005.9.7日付(ネット配信)の朝日新聞・記事によると、内閣府が9月7日に発表した7月の景気動向指数(速報)は景気の現状を示す一致指数が22.2%となって6月の100%から大幅に悪化している。総選挙も山場を越えたし、もういいということか?

[政府最終消費支出/2001年度 → 2004年度 、5.4%増] 小泉政権が目指すのは「大きな政府」?

・・・「政府最終消費支出」は“政府自身が使った経費と人件費の総計”のこと。これで「小さな政府」が実現しつつあると、どうして言えるのか? ワンフレーズの絶叫とは裏腹に、実際は「大きな政府」へ向かっているではないか!
一部の人々が、小泉政権の影で“財務省などの高級官僚たちが高笑いしている”と揶揄する所以である。(参照、http://www.esri.cao.go.jp/jp/sna/qe052/gaku-mfy0521.csv

・・・なお、この点と関連するのが「特別会計」の問題。ごく大雑把に言うと「特別会計」の規模は「一般会計」(約85兆円)の約2倍(約180兆円)の大きさで、現実的には、この両者の合計額、約270兆円が日本の国家予算である。しかし、その仕組みの複雑さと分かりにくさから国会の目も国民の目も「特別会計」には向かないのが現実。このため「特別会計」(特殊法人等の基盤的な役割を担っている)の一部は“日本を食いつぶす寄生虫”と化している。この部分からの“カイカク”(「官のムダヅカイ」の改革)に手をつけず、12年後の郵政改革へうつつをぬかすのは何故なのか? この点の説明は聞いたことがない!(参考として、下記のBlog記事★を参照、)
★嗚呼無情ニッポン!「日本(裏帳簿)国」と「EU憲法(案)全文」(英語版)を眺めて・・・http://d.hatena.ne.jp/toxandoria/20050608/p1

[生活保護受給世帯数が増加/2001年度、約80万世帯 → 2004年度、約102万世帯](参照、http://www.ipss.go.jp/s-info/j/seiho/seiho.html

[経済的理由による年間の自殺者数が増加/2001年度、6,800人 → 2004年度、7,900人]
(2004.9.10付、共同通信系の配信記事より)
[主要銀行の不良債権化比率が改善?/2001年度、5.3% → 2004年度、2.9%]
(2004.9.10付、共同通信系の配信記事より)
・・・このデータは珍しくも、一見すると小泉構造改革の成果が上がったように見える。しかし、銀行の不良債権は約60兆円にも及ぶ膨大な公的資金(国民の税金)の投入によって改善したのであることを忘れてはならない。大きくみれば、銀行の不良債権は国の財政赤字額へ転嫁されたのである。その各銀行は経営健全化計画が未達成(税繰り延べ会計を適用中など)であるにもかかわらず、近年は賃金レベルを引上げようとする動きが出ている。どこかで後先(あとさき)の順序を間違えているのではないか?

【今回の郵政解散・総選挙が憲法違反であるという事実】
小泉首相が「参議院で否決されたことを口実に、その法案について国民の信を問うことを理由に衆議院を解散したこと」は政治権力が暴走することを防ぐ目的で“授権規範性”を持たせられている「日本国憲法」に明らかに違反している。日本は直接民主制の国ではなく、二院制の議会制民主主義国家である。これは、かつてヒトラーがワイマール憲法を踏みにじった暴挙に匹敵し、国の最高権力者自らが率先して国家ガバナンスの安全装置を解除してしまったことになる。従って、もし今回の小泉首相の判断が決定的に誤っていれば、日本国民は“底なしの大惨事”へ向かって突き進むことになる。

落下傘候補を地方区へ投入した自民党の選挙手法が正統だという錯覚】
●多くのマスメディアは、自民党執行部がハードコア・ポルノ女優もどきの厚化粧の落下傘候補たちを地元に関係なく地方の選挙区へ送り込んだ手法は、議会制民主主義の先輩国であるイギリスの事例に当てはめても正しい判断だと言っている。しかし、これはイギリスの選挙の実情に反している(参照、http://www5b.biglobe.ne.jp/~mizutani/ul-20.htm)。イギリスの総選挙では、落下傘候補を指名するのはたしかに政党本部の権限となっているが、その場合でも各落下傘候補は地元党支部の事前承認を必ず受けなければならないことになっている。今回の自民党のようなやり口が罷りとおるならば、これからの総選挙はことごとく“美人コンテスト”か“アイドルやタレントの人気投票”と化すであろう。しかも、彼女らはすべて比例区のトップに推薦されており、小選挙区で落ちても必ず比例区で当選することになっている。これほど国民の主権を無視する“いい加減な選挙”では、日本の政治が本格的に“ポルノショー化”(娼婦政治化/参照、http://www1.odn.ne.jp/rembrandt200306/nikki4.htmの2003.7.6付・記事)まで堕落するのは時間の問題だ。

【政党のあり方に関する根本的な誤解】

●政党の「党議拘束」なるものが政党のありかたとして当然だとする理解が一般的である。しかし、よく考えれば、これはおかしなことだ。そもそも日本国憲法には政党に関する規定がない。強いて言えば、その内容に関する解釈上から「政党」と関係があると考えられる憲法上の記述は第21条「集会・結社・表現の自由、通信の秘密」だけである。民主主義の原点は国民から“国民の主権代行の付託”を受けた国会議員一人ひとりが自らの良心と信念に従って議員としての権利を行使することにある。従って、党内の異論者を徹底排除したり、その選挙区へ“刺客”を送り込んだりする政治手法は民主主義ではない。徹底的に党内で議論した上で党内の総意を集約する手間を省くのは暴政である。このことは、政党と暴力集団(ヤクザ、暴力団などの徒党集団)を区別する唯一のルールを確認するという意味でも重要である(詳細は下記のBlog記事★を参照)。さもなければ、日本は国民の誰もが気づかぬうちに暴力団に支配される国となっても不思議ではない。因みに、現在のドイツ憲法には「ナチス政党」を禁ずる規定が入っている(参照、http://d.hatena.ne.jp/toxandoria/20050519)。
★[民主主義の危機]シリーズ「民主主義のガバナンス」を考える(4/4)
http://d.hatena.ne.jp/toxandoria/20050405

【弱者に対する過酷な政治(極限的な暴政)が推進されつつある実態/年金・福祉・医療が崩壊へ向かっている!】

●今、日本では日本国憲法(第25条)が保証して」いるはずの「生存権」が制限され、より弱い立場にある人々の生存権が脅かされている。例えば、政府は、今年の初め頃に身体・知的・精神障害にかかわる「障害者支援自立法案」を提出し、その中に「精神保健福祉法32条制度」(通院医療費公費負担制度)をもりこんでいる。ここでは統合失調症など特別の指定病名以外の患者(うつ病など)は、今後、公費負担の対象から外す可能性が検討されている(参照、http://tomo27.up.seesaa.net/image/82B7815B82B382F18DEC8360838983V.pdf)。これに限らず、小泉政権が進めつつある政策のなかでは、例えば「混合診療制度の導入」(国民皆保険制度の廃止に繋がる?)の検討をはじめとして夥しい数の社会的弱者に対する過酷な政策が進められつつある。(詳しくは下記のBlog記事★を参照)
★「小泉劇場・亡国のリフォーム」の第二幕は『国民皆保険』(原則)の放棄か?
http://d.hatena.ne.jp/toxandoria/20050819/p1
★「総選挙」(亡国の美人コンテスト?)の影に隠れる「巨額の国民負担増」、4.8兆円
http://d.hatena.ne.jp/toxandoria/20050818/p1
★大増税時代が始まる、増税色強まる「政府税調」報告書
http://d.hatena.ne.jp/toxandoria/20050622
★チラリと垣間見えた「日本の弱者層」の悲劇的な実態
http://d.hatena.ne.jp/toxandoria/20050619/p1
★日本政治の冷酷な現実・・・制限されつつある「生存権
http://d.hatena.ne.jp/toxandoria/20050616/p1
★ニッポンについての暗い「二つの資料&データ」
http://d.hatena.ne.jp/toxandoria/20050610/p1
★「サービス残業の合法化」に関する情報が錯綜してきたので現況をまとめました
http://d.hatena.ne.jp/toxandoria/20050505/p2
★「貧富差拡大時代」招来の上に、国の「社会保障的義務」も放棄するのか?
http://d.hatena.ne.jp/toxandoria/20050319/p2

郵政民営化法案関連・問題点のリアルな事例】

[郵政公社を民営化すれば歳入が増えるとは限らないという現実]

・・・現状の公社(国家資産)である限りは、たとえ国債の利払い(公社は国債の大きな受け皿となっている)があっても、それは同じ国の機関どおしでの転嫁にすぎないので、デメリットは生じない。それどころか、現在のように公社経営が黒字である限り、国家の歳入にとってはプラスに作用する。

・・・一方、政府は“郵政公社を民営化すれば40%の法人税が入るので必ず歳入増になる”とアピールするが、これは明らかに嘘である。「嘘」が言いすぎなら“それは保証の限りではありません!”ということになる。純然たる“民間会社”で、こんないい加減な経営計画を立てて皮算用する呑気な経営者がいたら、一度会ってみたいものである。

[郵政公社を民営化したら国家の歳出額(国家公務員の数)が減りますという嘘]

・・・これは、とんでもない詭弁だ。郵政公社職員の人件費はすべて自前の収入で賄っている。従って、こんなことにはならない。たしかに26万人の郵政公社職員は国家公務員に準ずる公社職員であるから見かけ上は公務員の数が減ったといえるかも知れないが、それは歳出減とは無関係である。

・・・それよりも日本政府が取り組むべき愁眉の懸案は、既述のとおり「特別会計」に巣食う“本物の寄生虫たち”(ただ高給を食むだけで役に立たない高給国家公務員)に早く殺虫剤か特効薬を処方することである。

[“郵政公社を民営化したらハゲタカに食われるゾというのは嘘だ”という嘘]

・・・この問題に関して、あまり話題にならないが非常に重要な論点がある。それは「郵政公社自己資本比率が高々0.2〜0.3%に過ぎない」ということである(参照、http://www.knity.com/knitycomarticle/article03n263.htm)郵政公社は国の機関であるから民間銀行のようにBIS規制(国際業務も担当する銀行の自己資本比率は8%以上)は適用されない。これは国家の信用(保証)がついているのだから当たり前のこと。

・・・しかし、郵政が民間会社(民間金融機関)となればこのような過小自己資本は大きなアキレス腱となる。こんな栄養タップリの美味の餌食をハゲタカが狙わぬはずがない。従って、民間会社となった暁には収益増を目指し生き残りをかけた熾烈なビジネス展開に取り組まざるを得なくなる。だから、絵に描いた餅のような「ユニバーサル・サービス」の付帯条件などは無視されることになる。でなければ、350兆円は確実にハゲタカの餌になるだけだ。